（１）原油価格の高騰は消費者の負担が増す
経済問題の中でもよく耳にしやすいワードなのが、原油価格の高騰ではないでしょうか。
価格が上がった下がったなど、日常的に報じられています。
日本では原油が殆ど採れませんので大部分を輸入に頼っており、価格が高騰をすれば当然、私たちの生活にも影響を及ぼします。
どんな風に影響が現れるのかと言えば、分かりやすいのはガソリン価格の変動かと思われます。
特に日常的に車を運転する人からすれば、先週よりも高い安いなど、肌で実感しているところもあるはずです。
家計にも響いてきますので、1円でも安くガソリンを入れようと、安いスタンドに列を作って給油を行うという光景もよく見られるところでしょう。
しかし原油価格が上がることで影響を受けるのは給油の負担増だけではありません。
例えば物流に関しても影響を受けること必至です。
トラックや飛行機など、これらの給油にコストが掛かるとなると、色々な商品の値上がりが起こる可能性が出てきます。
物を運ぶにも高い費用が掛かるようになるわけですので、どこかで回収しなければならず、商品の販売価格にもそれが転嫁されてしまいます。
とはいえ、給油費用が掛かるからとダイレクトに消費者に負担が圧し掛かるわけでもありません。
ある程度は企業でコストが吸収されているため、直接的な負担増の割合は、消費者にどの程度転嫁させるのかによって違ってきます。
（２）原油を輸入に頼っている日本にとって影響大
もしも企業が耐えきることができないコスト増が起これば、私たちにも影響が波及する可能性が高く、家計の負担も増してしまうでしょう。
いち消費者としては、影響がないのならば安心と感じてしまうかもしれませんが、企業に負担が圧し掛かってしまうのも良いことではありません。
従業員の給料カットやリストラなどが起こる原因にもなり得ますし、最終的には会社が倒産する可能性も出てきます。
取引先にも影響を及ぼしますので、主要な企業が危機に瀕すれば、末端の会社の経営状態も危うくなってしまうでしょう。
ギリギリの運営になればそこで働く従業員も経済的な余裕が持てなくなり、消費活動が縮小することが考えられます。
あまりお金を使わなくなってしまうことで、日本の経済の落ち込みが発生してしまいます。
物が売れなければ、世の中に存在する販売店もやっていくことができません。
倒産を迎えれば従業員も働く場所を失い、非正規雇用で働くほかないこともあるでしょう。
実際、日本ではフリーターや派遣の割合が大きくなっているのは周知のとおりです。
無論、世の中の経済状況を左右する原因はいくつも存在し、原油価格の高騰だけが理由なわけではありません。
しかし、影響を与える原因の一つになっていることには違いなく、特に輸入頼りの日本は価格の高騰を決して軽視できないと言えます。
（３）原油の無駄遣いとは何か？考えてみる
ところで、原油価格高騰に対して、私たちに何ができるのか気になるところではないでしょうか。
石油はガソリンを中心に、生活と密接な関係を持つ存在ゆえ、消費者自身ができる何かが存在するはずです。
ひとつは電気製品を上手く活用していくことです。
石油を消費するのはガソリンだけに留まらず、他にも灯油も消費量が多い存在に挙げられます。
例えばヒーターやストーブに用いられるケースも多く石油の消費を押し上げています。
対策としてエアコンを使ったりオール電化を導入したりすることで、石油の消費量を抑えることに繋がるでしょう。
ガソリンの節約も欠かせません。
日本は車社会ゆえにあたり前のように車やバイクが利用されています。
しかしながらガソリンを消費する主たる存在であり、価格高騰をする昨今、こうした道具たちとの付き合い方も見直す必要があると言えそうです。
簡単なのは不要な時には別の移動手段を使うことです。
代表的なのは自転車で、石油を一切使うことがないエコな移動手段として人気があります。
昨今ではその利便性が見直され、さらにはスタイリッシュなロードバイクなども人気を博していることもあって、積極的に生活に取り入れる人も増えています。
しかしながら誰もが自転車を利用するのは現実的ではない面もありますので、せめてバスや電車といった公共の移動手段を利用することも考え、石油の節約や依存度を下げていくことが必要です。
その他にも石油製品を大事に使うといった心掛けも持ちたいところです。
例えばプラスチック製品や洋服など、普段私たちが何気なく使っているアイテムですが、これらを製造するためにも石油が使われています。
リーズナブルに手に入るため、不要になったら簡単に捨てられてしまう存在でもあります。
しかしそうした何気ない行為こそ石油をムダに消費する行動であって、意図せず石油への依存度を高めているのです。
ハイパー消費社会の昨今では、物を大切にする心が失われつつありますが、一人ひとりが節約への意識を高めていかなければ石油への依存度は今度も増し、原油価格高騰の影響も増大しやすくなってしまうでしょう。
参考文献：長岡石油の特徴と歩み